これから社会へ出ようとする学生に指導する事自体が
間違っている気がする
教師が何歳だろうとも
>これから社会へ出ようとする学生に指導する事自体が
>間違っている気がする
これいつも思ってるよ。「公務員の責任」とか「社会に出たら通用しない」とか
口酸っぱくして言ってるけど、実際教員は体験してないのに言われてもな。
正直なところココの卒業生がそのままココに就職って、
社会に出たら通用するかしないかが一番分かってないポジションでしょ。
学生の延長線上で働いてるんだから、既に職場の空気も中の空気も慣れたもんだろうし。
内部の考え方の傾向が就職する前から分かってんだから
ココの教員に関しては社会に出たって言うよりはむしろ引きこもった感じに見える。
大原上がりで就活したことがないやつが偉そうに就活指導してるのが耐えられん。
俺が経営者だったら〜、俺が人事だったら〜とか笑わせんな阿呆
話が無駄に長いせいで時間が勿体ない。要点がバラバラで中身が伴ってないことに本人は自覚してないしね
自分のせいでクラス全員の就活の妨げになってることに気付いてない
また、これといった効果的なアドバイスする訳でもなく、余計なことばかり口出ししてくる
はっきり言って足枷でしかない
長文すまん、スッキリした
キャリコネ
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ttp://http://www.nikki.ne.jp/ また、それをうまく使って公認会計士試験の資格も手中にした奴は完璧超人だ。
・会計に関する分野で博士論文を執筆した場合、
税理士試験の簿記論、財務諸表論の二科目 が免除になることに加えて、公認会計士試
験の短答式全部免除＋論文式の会計学と経 営学が免除。残るは、監査論、租税法、企
業法の三科目だけ。
・税法に関する分野で博士論文を執筆した場合、
税理士試験の税法三科目免除。上記の会計 免除の後なら、ここで税理士試験はあが
り。
この「税法」に関する論文を法学研究科等 で執筆し、法律学の研究で博士号を得たと
認定されれば、公認会計士試験の短答式全 部免除＋企業法と民法が免除。
さらに、税理士登録すれば、租税法も免除。そうすると、ダブルドクターを極めし者は、
公認会計士試験は、論文式の監査論だけ合格すればよいことになる。
また、上記の会計に関する分野の博士論文を執筆する際、会計監査論に関する研究をしておけ
ば、ラスト科目の監査論もさほどの苦労もなく合格できるだろう。
